2020年2月26日水曜日

カウンセリングの対象は誰なのか


心理相談の枠組みは広く、その領域は様々です。
一対一での面談での相談もあれば、一対多人数で行うこともあります。
そして、相談者が悩みを持つ当人ではない場合もあります。
具体的に言うと、親を対象とした児童支援や、夫婦(パートナー)や家族についての相談、悩んでいる方の知人からの相談などがそれにあたります。

「うちの子どもの不登校を解決したい」
「精神疾患を治療中の家族との関わり方」
「うつで休職中のパートナーの励まし方」

そんな主訴をイメージしてもらえればいいでしょう。
これら相談の特徴は、相談に訪れる人がカウンセリングの対象ではない、ということ。
例えば不登校の子どもの相談の場合、親がカウンセリングに訪れる場合などですね。

そんな時、カウンセラーが気を付けなければならないことは、
誰を対象にカウンセリングを行うのか、を明確に関わることです。
先ほどの例の場合は、親なのか児童なのかとなるでしょう。

不登校なのは子供なのだから、当然子どもを対象としたカウンセリングだろう。
そう思われるかもしれませんし、実際親御さんはそう言って相談に来られます。
しかし、カウンセラーが安易にそう思い込むことは危険です。
不登校の子どもに対して悩んでいる親御さんが、心理援助としてのカウンセリングを必要としている、そんな可能性も考えなければなりません。
むしろ、そちらの方が本質としては多いとさえ思います。

そこに気が向かず、今そこに居ない子どもについて分析したり、親の関わり方を指導したり、対策を提案したりすること。
「あなたの間違った関わり方が、お子さんは不登校にしているのですよ。こう関わりなさい」
そんなアドバイスは、例え正論だとしても子どものことで思い悩む親御さんのSOSのサインをないがしろにして、むしろ追い詰めてしまうことだってあり得ます。

そんな時はまず、親御さんの悩む気持ち、どうしてよいのかわからない辛さを扱うことが効果的となります。
つまり、カウンセリングの対象は親御さん自身ということになります。
そうして親御さんの心が癒されて、初めてテーマが子どもに向かうことができます。

とはいえ、親御さんは自分のことより子どもの改善を優先したい気持ちもあるでしょう。その気持ちも無視してはいけません。
親御さんの気持ちにフォローが必要な段階でも、実践的なアドバイスを求められることもあります。
そんな時は、例え親御さんの関わり方に問題がある場合でも、その伝え方に配慮をする必要があります。
なぜなら、カウンセリングは主体的に受けようとしない場合、その効果は極端に薄れてしまうから

例え、子どものためにまずは親の心理面・行動面の改善が必要だとしても、自分の為にカウンセリングを受けることに抵抗を感じる親御さんも多いですし、そもそもその必要性を感じられない場合も多いでしょう。
ですから、伝え方に配慮しながら、親御さんの心を癒しながら、同時に親御さんが自分自身の心の状態に意識が向けられるように関わる必要があります。

我々カウンセラーは、常に心理援助の対象を明確にしておく必要があり、その対象に適した関りが求められます。
自分のことでなく、家族や友達、恋人など周囲の方の相談を望まれているなら、素直にそう伝えて頂ければ大丈夫です。
しっかりお話を伺ったうえで、誰に何をすることが今最も効果的なのか、ということを納得いただけるよう、カウンセラーはちゃんと説明をします。
むしろ、それを整理することを共に行うのが、カウンセリングの場だと思って安心してご相談ください。


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